経済学

GDP（国内総生産）とは、一定期間に国内で生み出された付加価値の総額を表す指標です。一国の経済規模や成長の勢いを測るうえで最もよく使われます。支出面・生産面・分配面など複数の方法で計算でき、名目GDPと物価調整後の実質GDPを区別します。

IKEA効果は、自分で組み立てや作成に関わったものを、客観的には同品質でも高く評価する傾向です。労働の投入が愛着と価値評価を高めります。保有効果、自己効力感と関連といった側面が挙げられます。

IS-LMモデルは、商品市場均衡（IS曲線）と貨幣市場均衡（LM曲線）の交点で総均衡を決めるマクロモデルです。ケインズ経済学の標準的図式です。金利と所得の同時決定を示します。

曖昧性回避は、確率が不明なリスク（曖昧性）を、確率が分かっているリスクより避ける傾向です。エリスベルクの壺問題が典型的な例です。不確実性への嫌悪はリスク回避とは区別されます。

アンカリングとは、最初に提示された数値や情報（アンカー）が、その後の判断を引きずってしまう現象です。価格交渉や見積もり、損害賠償額の推定などで強く働きます。アンカーが無関係に見える数字でも影響することがあり、意識しても完全には消えないことが多いです。

イノベーションとは、新しい製品、サービス、生産方法、ビジネスモデルが社会に広まり、経済に変化をもたらすことです。単なる発明と区別し、実際の普及まで含むことが多いです。技術革新は生産性を押し上げ、古い産業を置き換えることもあります。

インフレーションとは、物価が持続的に上昇し、お金の購買力が下がっていく現象です。同じ金額で買えるものが少なくなっていく状態を指します。緩やかな物価上昇は景気拡大の局面で見られることもありますが、急激なインフレは実質賃金を食い、生活を圧迫します。

イールドカーブは、債券の満期別利回りを結んだ曲線です。通常は長期金利が短期より高い（正のスプレッド）です。逆イールドは景気後退のシグナルとされることがあります。

おとり効果は、明らかに劣った第三の選択肢（おとり）を加えることで、特定の選択肢が魅力的に見える現象です。非対称優越関係を作ります。マーケティングやメニュー設計で使われます。

オークンの法則は、実質GDPが潜在水準から乖離する割合と失業率の変化が一定の関係にあるという経験則です。景気が1％ポイント悪化すると失業率は約0.5％ポイント上昇——といった係数で表されます。短期の景気判断、潜在GDPの推定にも利用、国・時期で係数は異なるといった側面からも、この概念が研究されています。

開発経済学とは、低所得国や途上国の貧困、成長、制度設計を扱う経済学の分野です。なぜ国によって豊かさに差があるのかを問います。教育、保健、インフラ、ガバナンス、貿易条件など多面的な要因を分析します。

価格下限は、価格が一定水準を下回らないよう定める規制です。均衡価格より高い下限では供給過剰が起き、在庫や非効率が生じえます。最低賃金は労働の価格下限、農産物の支持価格も該当、消費者余剰は減り生産者余剰は増えうるといった側面からも、この概念が研究されています。

価格差別は、同じ財でも購入者や購入条件によって異なる価格を設定する販売戦略です。市場力がある企業で可能です。完全価格差別なら消費者余剰を取り尽くします。

価格上限は、政府が価格の上限を定め、それ以上の値上げを禁じる規制です。均衡価格より低い上限を設定すると、需要過多と不足が生じやすいです。消費者には安く見えるが供給が減る、行列・品薄・非価格ルーションを招く、住宅家賃規制が典型例といった側面からも、この概念が研究されています。

過信は、自分の知識・能力・予測の精度を実際以上に高く信じる傾向です。ダニング=クルーガー効果の一側面です。投資・起業・計画の誤謬を増幅します。

寡占は、少数の大企業が市場を支配し、相互の行動を考慮して価格・数量を決める市場構造です。カルテル、価格競争、数量競争など戦略的相互作用が中心といった側面が挙げられます。完全競争や独占の中間です。

価値の保存とは、貨幣が将来にわたって購買力をある程度保ち、価値を持ち越せる機能のことです。貯蓄や投資の前提にもなります。インフレが進むと購買力は目減りし、デフレ期には現金の実質価値は上がることもあります。

貨幣とは、交換、支払、価値の保存、価格の表示といった役割を広く果たす、社会に受け入れられた手段のことです。現金、預金、中央銀行の発行通貨など形態は多様です。物々交換の不便を解消し、取引を簡素化します。

貨幣錯覚は、名目金額で判断し、インフレや実質購買力の変化を十分に考慮しない傾向です。賃金の名目カットは抵抗が強いが、実質賃金の同程度の低下は受け入れられやすい場合があります。労働契約・家賃交渉、名目GDPと実質GDP、インフレ期待の形成といった側面からも、この概念が研究されています。

貨幣数量説は、MV=PY（貨幣量×流通速度＝物価×実質GDP）の関係から、貨幣供給と物価が長期的に連動するとする説です。流通速度が安定すれば、貨幣増はインフレにつながります。マネタリズムの理論的支柱です。

カルテルは、競合企業が価格や生産量について明示的・暗黙的に協調する合意です。消費者余剰を奪い利潤を増やすが、裏切りインセンティブがあり不安定です。多くの国で違法です。

為替レートは、自国通貨と外国通貨の交換比率です。変動相場制・固定相場制など制度により決定方法が異なります。輸出競争力と輸入物価に影響です。

感情ヒューリスティックは、好き嫌いの感情でリスクや利益を直感的に判断する短絡法です。恐怖や好感が確率評価を歪めます。利用可能性ヒューリスティックと相互作用します。

完全競争は、多数の売り手・買い手・同質財・自由参入という理想的な市場構造です。個々の企業は価格受け入れ者となり、価格は限界費用に一致します。理論的な比較基準として使われます。