マクロ経済学

GDP（国内総生産）とは、一定期間に国内で生み出された付加価値の総額を表す指標です。一国の経済規模や成長の勢いを測るうえで最もよく使われます。支出面・生産面・分配面など複数の方法で計算でき、名目GDPと物価調整後の実質GDPを区別します。

IS-LMモデルは、商品市場均衡（IS曲線）と貨幣市場均衡（LM曲線）の交点で総均衡を決めるマクロモデルです。ケインズ経済学の標準的図式です。金利と所得の同時決定を示します。

インフレーションとは、物価が持続的に上昇し、お金の購買力が下がっていく現象です。同じ金額で買えるものが少なくなっていく状態を指します。緩やかな物価上昇は景気拡大の局面で見られることもありますが、急激なインフレは実質賃金を食い、生活を圧迫します。

イールドカーブは、債券の満期別利回りを結んだ曲線です。通常は長期金利が短期より高い（正のスプレッド）です。逆イールドは景気後退のシグナルとされることがあります。

オークンの法則は、実質GDPが潜在水準から乖離する割合と失業率の変化が一定の関係にあるという経験則です。景気が1％ポイント悪化すると失業率は約0.5％ポイント上昇——といった係数で表されます。短期の景気判断、潜在GDPの推定にも利用、国・時期で係数は異なるといった側面からも、この概念が研究されています。

貨幣数量説は、MV=PY（貨幣量×流通速度＝物価×実質GDP）の関係から、貨幣供給と物価が長期的に連動するとする説です。流通速度が安定すれば、貨幣増はインフレにつながります。マネタリズムの理論的支柱です。

為替レートは、自国通貨と外国通貨の交換比率です。変動相場制・固定相場制など制度により決定方法が異なります。輸出競争力と輸入物価に影響です。

供給学派は、減税や規制緩和で供給能力・労働インセンティブを高め、成長と税収を増やすべきだとする政策思想です。ラッファーカーブで税率と税収の関係を強調です。需要管理への対抗として1980年代に注目です。

金融政策は、中央銀行が金利・通貨供給・金融環境を調整して物価・景気を安定させる政策です。政策金利、公開市場操作、準備率、量的緩和などが手段といった側面が挙げられます。インフレ目標が明示される国も多いです。

金利は、資金の貸し借りの対価として支払われる利率です。名目金利と実質金利（インフレ調整後）を区別します。投資・消費・為替に広く影響します。

逆進課税は、所得が低いほど負担率が相対的に高くなる税制です。消費税など定率税は必需品支出の割合が大きい低所得者に重くのしかかりやすいです。公平性の議論、補助金・給付で相殺する政策、累進課税と対比といった側面からも、この概念が研究されています。

クラウディングアウトは、政府が資金調達や支出を増やすことで、民間投資や消費が押し出される現象です。金利上昇や資源の競合が経路です。財政拡張の効果を弱める要因として議論されます。

景気拡大は、経済活動が持続的に増加している局面です。雇用増、企業利潤増、設備投資活発化といった側面が挙げられます。インフレ圧力も高まりえます。

景気後退は、経済活動が広範かつ持続的に縮小する局面です。技術的定義は国により異なる（例：GDPが2四半期連続マイナス成長）です。失業増、企業倒産が伴うといった側面が挙げられます。

景気循環は、経済活動が拡大（好況）と後退（不況）を繰り返す変動です。数ヶ月から数年の周期です。投資・消費・在庫・信用が相互に増幅します。

経常収支は、貿易収支・サービス収支・所得収支・経常移転を合わせた国際収支の部門です。対外取引の「本業」的な収支です。長期的な対外債権、債務の変化と関連といった側面が挙げられます。

ケインズ経済学は、有効需要の不足が不況をもたらし、価格・賃金の硬直性の下では市場だけでは充分雇用に戻れないとする理論です。財政、金融政策による総需要管理を重視といった側面が挙げられます。1930年代以降のマクロ政策の基盤です。

公開市場操作は、中央銀行が国債などを売買して短期金利や流動性を調整する政策手段です。買い入れは緩和、売却は引き締めです。日常の金融政策の中心ツールです。

構造的失業は、産業構造・技能・地域のミスマッチにより長期化する失業です。景気回復だけでは解消しにくいです。職業訓練、地域政策、労働移動の促進が対策といった側面が挙げられます。

公定歩合は、中央銀行が商業銀行に直接貸し付ける際の公式金利です。最後の貸し手としての窓口金利です。公開市場操作と併用され、緊急時のシグナルにもなります。

購買力平価は、長期的に為替レートは両国の物価水準（同じ財の価格）に収斂するという理論です。絶対PPPと相対PPPがあります。短期では資本移動や投機で大きく乖離します。

国債は、政府が発行した債務の総額（国債残高）です。財政赤字の累積です。金利負担と将来世代への負担が議論されます。

国際収支は、一国と外国との間の経済取引を体系的に記録した統計です。経常収支、資本収支、金融収支などで構成といった側面が挙げられます。為替レートや政策の評価に使われます。

債券利回りは、債券価格とクーポンから計算される実質的な収益率です。価格が上がると利回りは下がる（逆関係）です。国債利回りはリスクフリーレートの基準になります。