マクロ経済学

GDP（国内総生産）とは、一定期間に国内で生み出された付加価値の総額を表す指標です。一国の経済規模や成長の勢いを測るうえで最もよく使われます。支出面・生産面・分配面など複数の方法で計算でき、名目GDPと物価調整後の実質GDPを区別します。

GDPデフレーターとは、名目GDPを実質GDPで割って求められる物価指数です。国内で生産されたすべての財やサービスの価格動向を包括的に示します。消費者物価指数が家計の購入する品目に限られるのに対し、GDPデフレーターは設備投資や政府支出まで含む点が特徴です。

IS-LMモデルは、商品市場均衡（IS曲線）と貨幣市場均衡（LM曲線）の交点で総均衡を決めるマクロモデルです。ケインズ経済学の標準的図式です。金利と所得の同時決定を示します。

アニマルスピリットとは、合理的な計算だけでは説明できない、人間の血気や野心的な意欲が経済を動かすという考え方です。ケインズが投資の決定を説明する際に用いた言葉です。将来は本質的に不確実であり、厳密な期待計算は不可能なため、投資は経営者の楽観や自信に左右されます。

インフレ期待とは、家計や企業が将来の物価上昇率について抱く見通しのことです。実際の物価の動きを左右する要因として重視されます。物価が上がると皆が予想すれば、賃上げ要求や値上げが先回りして起こり、予想が現実のインフレを招きます。

インフレターゲットとは、中央銀行が物価上昇率の目標値を公表し、その達成に向けて金融政策を運営する枠組みです。多くの国で年2%前後の目標が採用されています。目標を明示することで人々のインフレ期待を安定させ、政策の透明性と説明責任を高める狙いがあります。

インフレーションとは、物価が持続的に上昇し、お金の購買力が下がっていく現象です。同じ金額で買えるものが少なくなっていく状態を指します。緩やかな物価上昇は景気拡大の局面で見られることもありますが、急激なインフレは実質賃金を食い、生活を圧迫します。

イールドカーブは、債券の満期別利回りを結んだ曲線です。通常は長期金利が短期より高い（正のスプレッド）です。逆イールドは景気後退のシグナルとされることがあります。

オークンの法則は、実質GDPが潜在水準から乖離する割合と失業率の変化が一定の関係にあるという経験則です。景気が1％ポイント悪化すると失業率は約0.5％ポイント上昇——といった係数で表されます。短期の景気判断、潜在GDPの推定にも利用、国・時期で係数は異なるといった側面からも、この概念が研究されています。

価格の硬直性とは、需要や費用が変化しても、価格がすぐには調整されず据え置かれる性質のことです。市場が瞬時に均衡するという想定と現実のずれを説明する概念です。価格改定には値札やカタログの変更費用、顧客の反発への懸念などが伴うため、企業は小さな変化では価格を動かしません。

可処分所得とは、所得から税金や社会保険料を差し引いた、自由に使えるお金のことです。手取り収入とほぼ同じ意味で、消費や貯蓄の原資になります。家計の購買力を測る基本的な指標であり、消費関数など経済分析の出発点に置かれます。

貨幣数量説は、MV=PY（貨幣量×流通速度＝物価×実質GDP）の関係から、貨幣供給と物価が長期的に連動するとする説です。流通速度が安定すれば、貨幣増はインフレにつながります。マネタリズムの理論的支柱です。

貨幣の流通速度とは、一定期間の間に、お金が経済の中で何回使われたかを示す指標です。名目GDPをマネーサプライで割って求められます。貨幣数量説では、この速度が安定していれば、お金の量と物価水準が比例的に結びつくと考えます。

為替介入とは、通貨当局が外国為替市場で通貨を売買し、為替レートに影響を与えようとする政策です。日本では財務省の判断のもと、日本銀行が実務を担います。急激な円高には円売りドル買い、急激な円安には円買いドル売りで対応し、相場の行きすぎた変動を抑えることを目的とします。

為替レートは、自国通貨と外国通貨の交換比率です。変動相場制・固定相場制など制度により決定方法が異なります。輸出競争力と輸入物価に影響です。

供給学派は、減税や規制緩和で供給能力・労働インセンティブを高め、成長と税収を増やすべきだとする政策思想です。ラッファーカーブで税率と税収の関係を強調です。需要管理への対抗として1980年代に注目です。

緊縮財政とは、政府が財政赤字を減らすために、支出の削減や増税を進める政策です。財政再建や債務危機への対応として採られます。政府債務の膨張を止めて市場の信認を保つ狙いがありますが、需要を冷やして景気を悪化させ、かえって税収が減ることもあります。

金本位制とは、通貨の価値を金と結びつけ、一定量の金との交換を保証する通貨制度です。19世紀から20世紀初頭にかけて国際的な標準となりました。金の保有量以上に通貨を発行できないため、通貨価値と為替相場が安定する一方、金融政策の自由は大きく制約されます。

金融危機とは、銀行の破綻や資産価格の暴落などで金融システムが機能不全に陥り、経済全体に深刻な打撃が及ぶ事態です。信用の連鎖が断ち切られることで、実体経済にも不況が波及します。資産バブルの崩壊や過剰な借り入れが引き金になることが多く、金融機関どうしの疑心暗鬼が資金の流れを止めます。

金融政策は、中央銀行が金利・通貨供給・金融環境を調整して物価・景気を安定させる政策です。政策金利、公開市場操作、準備率、量的緩和などが手段といった側面が挙げられます。インフレ目標が明示される国も多いです。

金利は、資金の貸し借りの対価として支払われる利率です。名目金利と実質金利（インフレ調整後）を区別します。投資・消費・為替に広く影響します。

逆進課税は、所得が低いほど負担率が相対的に高くなる税制です。消費税など定率税は必需品支出の割合が大きい低所得者に重くのしかかりやすいです。公平性の議論、補助金・給付で相殺する政策、累進課税と対比といった側面からも、この概念が研究されています。

クラウディングアウトは、政府が資金調達や支出を増やすことで、民間投資や消費が押し出される現象です。金利上昇や資源の競合が経路です。財政拡張の効果を弱める要因として議論されます。

景気拡大は、経済活動が持続的に増加している局面です。雇用増、企業利潤増、設備投資活発化といった側面が挙げられます。インフレ圧力も高まりえます。