マクロ経済学

総供給は、経済全体で提供される財・サービスの量です。短期では価格・賃金の硬直性があり需要に応じて変動、長期では潜在GDP近くに収束する見方があります。供給ショックで曲線がシフト、スタグフレーションの説明、成長は供給能力の拡大といった側面からも、この概念が研究されています。

総需要は、経済全体の財・サービスに対する需要の総和です。消費、投資、政府支出、純輸出で構成（Y=C+I+G+NX）といった側面が挙げられます。景気変動の短期的な主役です。

ソローモデルとは、資本の蓄積、労働力の増加、技術進歩によって経済成長を説明する理論モデルです。経済学者ソローが1950年代に築いた、新古典派成長理論の基礎です。資本には収穫逓減が働くため、資本の蓄積だけでは成長はやがて頭打ちになり、長期的な一人当たりの成長は技術進歩によってのみ持続すると結論づけます。

中央銀行は、通貨発行・金融政策・銀行システムの安定を担う公的機関です。日本銀行、連邦準備制度などといった側面が挙げられます。独立性が物価安定の信頼を支えるとされます。

長期停滞論とは、先進国経済が需要不足と低金利、低成長から抜け出せない状態が慢性化しているという仮説です。経済学者サマーズが2013年に再提起して論争を呼びました。人口増加の鈍化や貯蓄過剰によって自然利子率が大きく低下し、金融政策だけでは完全雇用を実現できなくなると考えます。

貯蓄率は、所得のうち貯蓄に回される割合です。家計、企業、政府を合わせた国民貯蓄率も重要といった側面が挙げられます。投資とのバランスが長期成長に関わります。

賃金・物価スパイラルとは、物価の上昇が賃上げを促し、その賃上げがコストとして再び物価を押し上げる連鎖のことです。インフレが自己増殖的に続く仕組みを表します。生活費の上昇に応じて労働者が賃上げを求め、企業が人件費の増加を価格に転嫁すると、さらに物価が上がって次の賃上げ要求を生みます。

通貨危機とは、ある国の通貨が投機的な売りを浴びて急落し、経済が混乱に陥る事態です。固定相場制の国で、レートの維持が難しいと見られたときに起こりやすくなります。外貨準備が尽きて通貨防衛に失敗すると、通貨の暴落が輸入物価の高騰や外貨建て債務の膨張を招き、金融危機や不況へ連鎖します。

通貨切り下げとは、固定相場制のもとで、政府が自国通貨の価値を意図的に引き下げることです。変動相場制における市場での下落とは区別されます。切り下げによって輸出品の価格競争力が高まり、貿易収支の改善が期待できます。

テイラールールとは、政策金利をインフレ率と需給ギャップに応じて機械的に定める金融政策の指針です。経済学者テイラーが1993年に提唱しました。インフレ率が目標を上回れば金利を引き上げ、景気が悪ければ引き下げるという関係を一つの式で表します。

適応的期待とは、人々が過去の実績をもとに、予想を少しずつ修正しながら将来を見通すという仮定です。直近の経験を重視する、後ろ向きの期待形成を表します。過去のインフレ率が高ければ将来も高いと予想するため、現実の変化に予想が遅れて追いつく形になります。

テーパリングは、量的緩和で買い入れていた資産の購入ペースを段階的に減らすことです。緩和の出口戦略です。市場は金利上昇期待でボラティリティが高まりえます。

ディスインフレーションとは、物価は上昇を続けているものの、その上昇率が次第に低下していく状態です。物価水準そのものが下がるデフレーションとは区別されます。インフレを抑えるための金融引き締めが効果を上げる過程で観察されることが多く、中央銀行にとっては望ましい軟着陸の姿とされます。

ディマンドプルインフレとは、経済全体の需要が供給力を上回ることで起こる物価上昇です。景気の過熱に伴って生じる、需要側の要因によるインフレを指します。所得の増加や金融緩和、財政拡大などで購買力が高まると、企業は生産を増やしても追いつかず、価格の引き上げで対応するようになります。

デフレスパイラルとは、物価の下落と景気の悪化が互いに強め合いながら進む悪循環のことです。デフレが単なる物価安にとどまらず、経済全体を縮小させていく状態を指します。値下がりを見込んだ買い控えが企業収益を圧迫し、賃金カットや雇用削減が需要をさらに減らして、いっそうの値下げを招きます。

デフレーションとは、物価が持続的に下落していく現象です。インフレーションの反対で、同じ金額でより多く買えるようになる面もあります。しかし将来も安くなると期待されると、消費や投資が先送りされ、景気が冷え込みやすくなります。

投資支出は、設備・建物・在庫など生産資本への支出です。総需要の変動的な要素です。金利、期待、不確実性に敏感といった側面が挙げられます。

取り付け騒ぎとは、銀行の経営不安をきっかけに、預金者が一斉に預金を引き出そうと殺到する現象です。銀行への信頼が崩れたときに起こるパニックを指します。銀行は預金の大半を貸し出しに回しているため、全員が同時に引き出せば健全な銀行でも支払いに行き詰まります。

内生的成長理論とは、技術進歩を経済の外から与えられるものとせず、研究開発や人的資本への投資など、経済の内部の仕組みから説明する成長理論です。1980年代にローマーらが切り開きました。知識は使っても減らず、他者へ波及する性質を持つため、収穫逓減を免れて持続的な成長を生み出せると考えます。

ハイパーインフレは、物価が極端に速いペースで上昇し、貨幣の信頼が崩壊するインフレです。月率50％超などの定義もあります。現金が紙くず化し、物々交換や外貨化が進みます。

バランスシート不況とは、資産価格の暴落で債務超過に陥った企業や家計が、借金返済を最優先して支出を抑えることで起こる不況です。エコノミストのリチャード・クーが日本の長期停滞を説明するために広めた概念です。金利をいくら下げても、皆が借金の圧縮を急ぐ局面では借り手が現れず、金融政策の効果が乏しくなります。

ヒステリシスとは、一時的なはずの経済ショックの影響が、原因が去った後も長く残り続ける現象です。もとは物理学の履歴現象を指す言葉です。深刻な不況で失業が長引くと、技能の低下や労働意欲の喪失によって、景気が回復しても失業率が元の水準へ戻らなくなります。

ビッグマック指数とは、世界各国のビッグマックの価格を比べることで、通貨の割高や割安を測る指標です。英誌エコノミストが1986年に考案しました。同じ商品はどこでも同じ価格になるはずだという購買力平価の考え方を、世界中で売られる均質な商品に当てはめたものです。

フィッシャー効果は、長期的に名目金利は実質金利と期待インフレ率の和に近づくという関係です。インフレ期待が上がれば名目金利も上がります。貨幣中立性の金利版です。