マクロ経済学

資産バブルとは、株式や不動産などの資産価格が、その本来の価値から大きくかけ離れて高騰する現象です。実体を伴わない泡のような値上がりであることからこう呼ばれます。値上がりが続くという期待自体が買いを呼び、さらに価格を押し上げる自己増殖的な構造を持ちます。

自然失業率は、景気が潜在水準にあるときに存在する失業率です。摩擦的、構造的失業の合計に相当といった側面が挙げられます。短期では政策で実際の失業率がこれを上下します。

自然利子率とは、景気を熱しも冷やしもしない中立的な実質金利の水準のことです。経済の実力に見合った金利の目安とされます。実際の金利が自然利子率より低ければ緩和的、高ければ引き締め的と判断でき、金融政策の立ち位置を測る基準になります。

失業は、働く意思と能力があるのに仕事に就けない状態です。失業率は労働力人口に占める失業者の割合です。摩擦的、構造的、循環的に区分されるといった側面が挙げられます。

シニョリッジとは、政府や中央銀行が通貨を発行することで得る利益のことです。通貨発行益とも呼ばれ、発行費用と額面の差から生じます。紙幣の印刷費用はわずかである一方、発行した通貨で資産を購入したり利息収入を得たりできるため、発行者には利益が生まれます。

資本収支は、資本移動・直接投資・証券投資など金融取引を記録する国際収支の部門です。経常収支と合わせて国際収支全体を構成です。為替レートや金利差に敏感です。

資本逃避とは、経済や政治への不安から、資金が国外へ大規模かつ急速に流出する現象です。キャピタルフライトとも呼ばれます。通貨の急落や財政破綻への懸念が引き金となり、投資家や富裕層が資産を外貨や海外へ移します。

消費関数は、所得（または可処分所得）と消費支出の関係を表す関数です。ケインズの消費関数は限界消費性向が1未満です。恒久所得仮説など後続理論で拡張です。

消費者物価指数とは、家計が購入する財やサービスの価格を総合した物価指数です。消費者の生活費の変化を測る代表的な統計で、CPIと略されます。基準となる年の買い物かごを固定し、同じ内容を買うのに必要な金額の変化を追う方式が基本です。

信用収縮とは、金融機関が貸し出しを急激に絞り、企業や家計が資金を借りにくくなる現象です。貸し渋りとも呼ばれ、金融危機や景気後退の局面で起こります。不良債権の増加や自己資本の毀損で銀行がリスクを取れなくなると、健全な借り手への融資まで細ります。

Jカーブ効果とは、通貨安になっても貿易収支が一時的にむしろ悪化し、時間をおいてから改善に向かう現象です。収支の推移がアルファベットのJの形を描くことに由来します。為替が動いても輸出入の契約価格や数量はすぐには変わらないため、当初は輸入額の増加だけが先に表れます。

実質金利は、名目金利から期待インフレ率を差し引いた、購買力ベースの金利です。貯蓄、投資の実質的なインセンティブといった側面が挙げられます。マイナス実質金利は現金保有のコストを意味します。

自動安定装置は、景気が悪化すると自動的に総需要を支え、好況時には抑制する財政の仕組みです。累進税、失業保険、生活保護などといった側面が挙げられます。議会決議なしに景気を緩和します。

需給ギャップとは、経済全体の総需要と供給力の差を示す指標です。実際のGDPが潜在GDPからどれだけ離れているかで測られ、GDPギャップとも呼ばれます。ギャップがプラスなら景気の過熱とインフレ圧力を、マイナスなら需要不足とデフレ圧力を示唆します。

循環的失業は、景気循環の低迷期に需要不足で生じる失業です。実際の失業率が自然失業率を上回る部分と関連づけられます。財政、金融政策の主要な標的といった側面が挙げられます。

準備率は、銀行が預金に対して中央銀行に預け入れなければならない準備の割合です。準備率を下げると貸出余力が増えます。近年は公開市場操作の方が政策手段として重要な国が多いです。

純輸出は、輸出額から輸入額を引いた、対外需要の純増分です。GDPの構成要素（Y=C+I+G+NX）です。為替レート、世界景気、貿易政策で変動といった側面が挙げられます。

乗数効果は、政府支出や投資の増加が、所得・消費の連鎖を通じて最初のショックより大きなGDP増に波及する効果です。限界消費性向が高いほど乗数は大きいです。財政政策の効き目の理論的根拠です。

スタグフレーションは、景気停滞（スタグネーション）とインフレが同時に起きる状態です。1970年代オイルショック後に注目です。総需要政策だけでは対処が難しいです。

節約のパラドックスとは、個人にとって美徳である貯蓄も、皆が一斉に行うと経済全体の需要が減り、かえって社会全体の所得や貯蓄が減ってしまうという逆説です。ケインズが強調した考え方として知られます。一人の節約は合理的でも、全員の消費削減は企業の売上減と賃金低下を招き、めぐりめぐって貯蓄の原資である所得そのものを縮めます。

先行指標とは、景気全体の動きに先立って変化する経済指標のことです。景気の転換点をいち早くとらえるために使われます。新規求人数や住宅着工、株価、消費者マインドなどが代表的で、企業や家計が将来を見込んで動く活動ほど先行性を持ちます。

潜在GDPは、既存の資本・労働・技術をフル活用したときのGDP水準です。実質GDPとのギャップが景気の過熱、冷え込みを示すといった側面が挙げられます。長期成長トレンドの基準です。

ゼロ金利政策とは、中央銀行が政策金利をほぼ0%まで引き下げる金融緩和策です。通常の利下げ余地を使い切る、極めて緩和的な政策を指します。深刻な不況やデフレに対応するために採られ、日本銀行が1999年に世界に先駆けて導入しました。

全要素生産性とは、労働や資本といった生産要素の投入量では説明できない、生産の効率性を表す指標です。TFPと略され、技術進歩や経営の工夫などを反映します。経済成長のうち、労働と資本の増加で説明できない残りの部分として計測されるため、ソロー残差とも呼ばれます。